SNS自殺有害情報、91%がツイッター



京畿道ヤンピョン高校のハン・スンベ(53)進路進学指導担当教師は2002年から16年間オンライン上で自殺有害情報を見つけて通報する仕事をしている。2001年弟子だったある女子大生がインターネット自殺サイトで出会った2人と極端な選択をした悲劇を経験した後からだ。

ハン教師は電話通話で「インターネッ上の自殺有害情報が人をどれほど疲弊させるかを痛感している。特にSNSで青少年が「死にたい」、「睡眠誘導剤を手に入れる方法を教えてほしい」、「自害する方法」などの書き込みを見ると心が痛い」と話した。

ハン教師は、保健福祉部と中央自殺予防センター、警察庁が共同で実施したインターネット自殺有害情報通報大会で最多の発見記録を立て、自殺予防の日の記念式で福祉部長官から表彰された。

ハン教師は「最近、自殺関連の検索ができないようにする禁則語の数を増やし、技術的保護装置を設けるなどのポータルサイトの努力が見られるが、正常ではない変則的な検索語で見つけられる自殺有害情報は遮断できていない」と指摘した。ツイッターなど海外のSNSメディアはほとんど無防備状態というのがハン教師の説明だ。

実際、今回の通報大会を通じて発見された自殺有害情報1万2108件のうち32.4%がSNSからだった。さらに、オンラインコミュニティが32.3%、ポータルサイトが22.4%を占めた。SNS自殺有害情報のうち91.1%はツイッターで流通された。

ツイッターの自殺有害情報の中には、同伴自殺者募集が65.1%(2330件)で最も多かった。さらに、自殺助長(780件)、毒物や自殺道具の販売(399件)、自殺方法案内(76件)、自殺関連の写真や動画(24件)などの順だった。ツイッター自殺有害情報の削除率は24.5%に過ぎなく、オンラインコミュニティ(94.1%)などに比べてはるかに低い。

中央自殺予防センターのシン・ウンチョン副センター長は「ツイッターは、スマートフォンなどを通じて簡単で迅速に広がる特性があるが、海外にサーバーを置いているため、有害情報の即時削除などが容易ではない。特に、同伴自殺者募集や毒物の販売情報は削除率がかなり低く、しばしば実際の行動に繋がることもある」と話した。

交流の空間であるツイッターがむしろ死の通路に変質している。ソガン大学ヘルスコミュニケーション専攻のユ・ヒョンジェ教授は「警察とさらに緊密な協力体系を構築して、ツイッターなどSNSの自発的な協力を引き出す国レベルの方策が講じられるべきだ」と強調した。 ミン・テウォン記者、グラフィック=イ・ソクヒ記者

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です