新型肺炎で増える在宅勤務、システムで成果分かれる


新型コロナウイルス感染症の拡散で多くの企業が在宅勤務を実施している中で、「スマートオフィス」のレベルによって明暗が分かれている。情報通信技術(ICT)を積極的に取り入れたSKテレコムなどは、大きな無理なく業務を行っているという声が出ているが、そうでない多数の企業は業務に支障を来たしている。

SKテレコムは、全社員を対象に実施した在宅勤務を電撃的に延長することにした。パク・チョノ社長を含めた役員100人余りはテレビ会議システムで全体役員会議を行った。役員らは最大100人まで通話可能な「Tグループ通話」を利用して1時間30分ぐらい会議を行った。

社員らの満足度も高い。SKテレコムコミュニケーションセンターのイ・テフン氏は、「普段の会議は20分程度かかったが、Tグループ通話会議は圧縮的に行われ、10分ほどで終わった。家で静かに一人で仕事をするので、報告書を作成する時ももっと集中するようになる」とした。

在宅勤務「実験」が勤務形態革新のきっかけになり得るという期待感も感じられる。業界関係者は「出勤と遠隔勤務日数を必要に応じて調整することもできるため、インフラを備えた企業は今回のことを契機に業務方式を変えられるだろう」と予想した。しかし、インフラを十分整えていない企業は、在宅勤務を実施できなかったり、実施しても業務がきちんと処理されていない。

都市銀行も必須人材の在宅勤務を実施した。しかし、銀行の電算網への接続が円滑でなく、仕事ができない行員が出ている。銀行に勤務するAさんは「在宅勤務の指示が下されたのに、いざ仕事をしようとしたら電算網に繋がらず、仕事が出来ずにいた」と話した。

大企業のIT系列会社に勤めるBチーム長は、在宅勤務をしたくてもできない。彼は「会社の方針は‘できるだけ’在宅勤務だが、私の場合、外部企業と協業プロジェクトを進めており、セキュリティを守りながらも外部者に会社網にアクセスできる権限を与えるインフラがない」と述べた。 カン•ジュファ、イム•セジョン記者

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